父から勧められずもめげずに継承 総合診療医の家業継承について研究やセミナーなどを開催してきた博氏。父からは「医師になれ」とも、「クリニックを継承するように」とも言われたことがないというが、自身はどのように継承してきたのだろうか。

前回の「医師の確定申告にまつわる調査」レポートでは、医師の皆様が税務署から受けた「お尋ね」の内容についてお伝えしました。今回も引き続き皆様が確定申告で経験した事例を紹介し、税理士が対処法や注意点について解説します。

学会参加の際に必要な宿泊費、以前に比べて高くなっていると感じる方も多いのではないでしょうか。近年のインフレや観光需要の増加、さらに学会開催地の限られた宿泊施設などが重なり、医療関係者が負担する宿泊費は上昇傾向にあります。本記事では、学会時の宿泊費の値上がりの背景や、その対策として使える工夫についてアンケート調査を行いました。レポートは、医師ライターの上野健太郎です。※本調査はDocpediaLIF ...

「味が薄い」「見た目が地味」など、ネガティブなイメージで語られることも少なくない病院食。そんな負のイメージを一掃しようと、2023年から日本栄養治療学会が「病院食コンテスト」を開催しています。昨年末には第2回コンテストのグランプリが発表され、医師アカウントがXで取り上げるなど注目を集めています。この取り組みを取材しました！

2025年1月20日～2月2日にかけて、m3.comを通じて、ふるさと納税ポータルサイト『さとふる』へ申し込まれた返礼品を集計。医師の皆さまからの申し込み数が多かった返礼品の最新ランキング（※）をご紹介します！※申し込み人数をもとにランキングを作成しております。

処方箋がなくても一部の医療用医薬品の販売が可能となるいわゆる「零売薬局」について、厚労省が規制強化を検討する一方、一部の薬局が既存の規制を「違憲だ」と訴えている。m3.com会員に零売薬局について聞いたところ、開業医の43.9％が「規制を厳しくすべき」と答えた。勤務医と薬剤師では「現状のままでよい」が最多で、薬剤師の30.6％が「規制を緩めるべき」と答えた。医師や薬剤師からは「副作用の責任が取れな ...

Aさんは診察の結果、憩室炎が疑われました。腹膜刺激徴候もあったため、CTで穿孔がないことを確認しました。抗菌薬と痛み止めを処方して後日の外科外来の予約を取り帰宅していただきました。その友人は「先生、さっきは大声出してすいません。Aも僕らも安心しました」と感謝をしながら帰っていきました。

シリーズでお伝えしている「医師の確定申告にまつわる調査」。今回のテーマは税務署からの「お尋ね」。医師の皆様は確定申告をした後、税務署から申告内容についての「お尋ね」を受けたことがあるのでしょうか。

前回は「子供時代苦手だったけれど克服したもののジャンルの割合やエピソードについて、ご紹介してきましたが、今回は中でも割合とコメントの数が多かった「食べ物」や「社交性」についてのエピソードをご紹介していきます。

厚生労働省は、各都道府県に割り当てている医学部の臨時定員について、2027年度は「地域における医師確保への大きな影響が生じない範囲で」削減する方針を明らかにした。m3.com医師会員に臨時定員減の賛否について尋ねたところ、「賛成」が全体の69.7%を占めた。「子供の人数は減っているはずで、医学部の定員が減らないと質が確保できない可能性が高い」（勤務医）など人口減や少子化を理由に挙げる意見が多かった ...

広島県は2月13日、広島市内の3病院の統合に向けて4月に設立される地方独立行政法人（地独法）に対する貸付金を計65億円の2025年度の一般会計当初予算案に計上した。短期貸付40億円、長期貸付25億円という内訳だ。新病院の基本設計や新病院整備関係借入に係る費用や、県立病院の政策医療等の確保なども含めた「高度医療・人材育成拠点整備事業」の予算案は計104億円。

全国自治体病院協議会会長の望月泉氏は2月13日の記者会見で、2024年度診療報酬改定で導入されたベースアップ評価料について「収入が1億円で、賃上げの負担が6億円という病院もあり、このままでは病院経営が持たないのではないかという話もあった」と述べ、自治体病院が賃上げの対応に苦慮している状況を訴えた。